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 東芝は,1999年2月2日付けの朝日新聞に掲載されたDirect Rambus仕様のDRAM向けに「米Intel Corp.から資金支援」という報道に対して,両社が交渉中であることを認めた。ただし,最終決定には至っていない。「融資になるか,資金提供になるかに関してもコメントできない」(東芝 広報室)とした。

 ここにきて,Intel社は半導体メーカに対してたてつづけに資金支援,またはその打診を行なっている。この動きに対して,ドレスナー・クラインオート ベンソン証券会社 調査部 ディレクター シニアアナリストの若林秀樹氏は「各社が設備投資額を削減し,DRAMの供給力が衰えるなか,Intel社がDirect Rambus仕様のDRAMに対して本気で取り組む姿勢を半導体メーカにみせることが目的。さらに,DRAMが安定供給される状況を維持しようとするねらいもある」とみている。