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 FPD業界の再編の動きが止まらない。特に,液晶陣営の雄であるシャープに関する動きが目立つ。シャープは,2007年9月20日にPDP陣営の一角であるパイオニアと業務提携および資本提携することに基本合意(Tech-On!関連記事1),12月21日には東芝との間で液晶パネルおよび半導体の相互供給において業務提携することを発表した(Tech-On!関連記事2)。2008年2月6日には,液晶パネルと共通の薄膜技術を活用できる薄膜太陽電池の分野において,東京エレクトロンと共同で製造装置開発の合弁会社を設立した(Tech-On!関連記事3)。そして2月23日,ソニーがシャープからテレビ用の液晶パネルを調達する方向で最終調整に入ったと,日本経済新聞が報じた。

 報道によると,「ソニーは長期契約によって大型パネルを購入する方向で交渉を進めており,近く合意する見込み」という。ソニーとシャープはまだ公式コメントを発表していない。テレビ用の大型液晶パネルは2009年から供給過剰に陥り,買い手市場となる公算が高い。この約半年間で日本・韓国・台湾の液晶パネル・メーカーがこぞって投資を決めたテレビ向け液晶パネルの新工場が,2009年から相次いで立ち上がり,供給能力が急激に拡大するからである。

 そのため,ソニーがシャープとの間で液晶パネル調達の長期契約まで結ぶことについては,疑問視する見方がある。ただ,「ソニーは液晶テレビのシェア争いで3位以下の企業を一気に振り切ろうとしており,そのためにシャープからのパネル調達を開始して“タマの確保”に動く可能性は十分ある」と,テクノ・システム・リサーチの林秀介氏は指摘する。同氏は,「ソニーは2008年度の世界販売計画について1800万台から2000万台への拡大を検討しており,その拡大分をシャープから調達する可能性も考えられる」と言う。

 一方,これまでの“亀山ブランド”の強みだけに頼らず,テレビ向け液晶パネルの外販を事業の柱とする戦略転換に打って出たシャープにとって,液晶テレビの市場シェアでトップ争いを繰り広げているソニーを大口顧客として獲得できれば,そのメリットは計り知れない。東芝との業務提携を上回る恩恵をもたらす可能性があるといえる。

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