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 調査会社のジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は,家電量販店における主要家電の販売量への北京五輪の効果に関する調査結果を発表した(発表資料)。北京五輪の開催期間は2008年8月8~24日。同社は,北京五輪の商戦期を2008年6月23日~2008年8月11日までの8週間と定義し,調査を行った。

 GfK Japanによると,五輪商戦期間の液晶テレビの販売量は,前年同期比で30%増加した。PDPテレビは同17%,DVDレコーダーは同19%増加したという。同社は,北京五輪はAV機器の販売に対して一定の効果があったとみる。ただし,エアコンの販売が猛暑によって大きく伸びたことから,五輪商戦における需要の一部がエアコンに流れたと分析する。同期間中は,洗濯機も同2%増,冷蔵庫も同4%増となっており,幅広い製品で販売が増加した。

種類別の家電の販売量
種類別の家電の販売量 (画像のクリックで拡大)

 五輪商戦期間中の薄型テレビの販売台数を見ると,北京五輪の開催によって増加したと見られる分は約17万台。当初予測していた増加分の25万台に及ばなかった。薄型テレビで北京五輪開催による効果が見られたのは,2008年6月23日~2008年8月4日までの7週間だったという。同社は当初,五輪商戦期を2008年8月11日までと見込んでいたが,最後の1週間は北京五輪による特需が見られず,伸び悩んだ。このほか,猛暑によって一部需要がエアコンに流れたことも影響し,当初の予測を下回ったとする。

薄型テレビの販売台数の推移
薄型テレビの販売台数の推移 (画像のクリックで拡大)

 薄型テレビのメーカー別シェアを見ると,シャープ,松下電器産業,ソニーが,北京五輪開催前と比べて,数量ベース,金額ベースともに拡大した。2007年12月31日~2008年6月22日の25週間におけるシェアと比べると,数量ベースではシャープが2.2ポイント増,松下電器産業が3.2ポイント増,ソニーが0.5ポイント増である。GfK Japanによれば,2008年初以来,薄型テレビの販売台数シェアはシャープが40%強,松下電器産業が20%弱,ソニーが15%程度であり,これら3社への集中が五輪商戦期にさらに進んだ結果となった。

 今後の薄型テレビ市場の展望については,「白物家電に一部需要が流れたとすれば,薄型テレビに対する潜在的な需要が先送りされたとも考えられ,年末商戦にこれらの需要を取り込むことが期待できる」としている。