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Continua Health Allianceのボード・メンバーと,対応製品・サービスの開発を計画する14社の代表者
Continua Health Allianceのボード・メンバーと,対応製品・サービスの開発を計画する14社の代表者
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ガイドラインの完成を受け,今後実現する健康管理サービスの概念図
ガイドラインの完成を受け,今後実現する健康管理サービスの概念図
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 日経エレクトロニクスが2009年1月26日号で報じた通り,健康機器の相互接続性を確保するための設計ガイドラインが完成したことを,2009年2月3日,Continua Health Allianceが発表した。ガイドラインの完成を受け,今後,相互接続性を備えた対応製品が相次いで市場に登場する見込みである。以下に示す14社が既に,日本市場向けの製品やサービスの開発を計画しているという。

・インテル
・エー・アンド・デイ
・日本電信電話(NTT)
・NTTデータ
・NTTドコモ
・オムロンヘルスケア
・シーエスアール
・シャープ
・タニタ
・東芝
・パナソニック
・日立製作所
・富士通
・フリースケール・セミコンダクタ・ジャパン

 相互接続性を備えるため,利用者はこれらの企業が開発した製品やサービスを自由に選択して組み合わせることができる。例えば,Continua Health Allianceの設計ガイドラインに対応する健康機器で測定したデータを,同じくガイドラインに対応するパソコンや携帯電話機,テレビなどの電子機器(データ管理機器)で管理し,インターネットなどを通して測定データに基づいた健康指導などのサービスを受けるといった使い方が可能になる。

 完成したガイドラインは,通信規格の実装方法などを規定している。具体的には,無線通信規格にはBluetooth,有線通信規格にはUSBを利用する。測定したデータの通信形式には,健康機器の相互接続のために策定されたIEEE11073の規格を用いる。同規格で既にデータ通信形式が規定されている健康機器は,パルス・オキシメータ,血圧計,体温計,体重計,血糖測定器,フィットネス機器,生活活動モニタなどである。ガイドラインに沿い,相互接続性が認証された機器やサービスには専用のロゴマークが張り付けられる。

■Tech-On!の第一報
健康機器の相互接続に向けたガイドラインの最終版,Continua Health Allianceが2009年2月初めに公開へ