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 調査会社のジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は,2008年の家電およびIT機器の国内販売動向を発表した(発表資料)。同社は,国内の家電量販店などの協力を得て家電やカメラ,IT機器などの調査を行っている。

 2008年度の家電およびIT機器の販売金額は,対前年比1%増の7.6兆円にとどまる見通し。国内の家電市場は,ITバブル崩壊による落ち込みの後,2004年度から順調に成長し,2007年度には前年比4.9%増という高い伸びを示した。しかし,2008年度は景気の悪化や消費者マインドの冷え込みによって,後半に伸び悩んだという。

 その中で好調に伸びたのは薄型テレビやBlu-ray Disc録画機。2008年のテレビ販売台数は,対前年比10%増の1031万台。2001年に1038万台を記録して以来,7年ぶりに1000万台を上回ったという。特に躍進したのは液晶テレビで,販売台数は対前年比20%増の906万台。販売金額は同8%増加した。PDPテレビは,2008年後半にやや減速したものの,通年の販売台数は同8%増の101万台。販売金額は,平均販売価格の下落によって同7%減少した。薄型テレビの販売台数がテレビ全体に占める割合は97.7%で,「テレビ市場は薄型テレビに完全に移行した」とGfK Japanは説明する。

 薄型テレビと同じく好調だったBlu-ray Disc録画機の販売台数は134万台。前年の16万台から急速に拡大した。2008年のDVD再生機/録画機,Blu-ray Disc録画機の合計販売台数が対前年比0.1%減の715万台だったことと比べると,DVD市場がBlu-ray Disc製品に移行しつつあることがうかがえる。Blu-ray Disc録画機に押される形で,DVD録画機の販売台数は同27.6%減の224万台と,前年を大きく割り込んだ。録画機市場におけるBlu-ray Disc録画機の構成比は,数量ベースで37%,金額ベースでは53%に達した。特に,2008年の年末商戦では数量ベースの構成比が62%,金額ベースの構成比が75%と,Blu-ray Disc録画機の成長が加速したとする。

パソコンやデジカメは販売金額が前年を割り込む

 一方,パソコンやデジタル・カメラは,平均単価の下落によって,販売金額が前年を下回った。2008年のパソコン市場は,販売台数こそ対前年比2%増の1398万台となったものの,販売金額は前年を割り込んだ。台数ベースで見ると,企業向け市場の不振を個人向け市場が相殺した。個人向けの販売台数は,対前年比8%増の522万台。特にノート・パソコンの成長が目覚ましく,同14%増加した。ノート・パソコンのけん引役は,「ネットブック」と呼ばれる小型で低価格の製品。2008年1月末時点の数量構成比は2~3%だったが,2008年末のノート・パソコン市場における数量構成比は約2割だったという。

 2008年のデジタル・カメラの販売台数は,対前年比0.9%減の1076万台。販売金額は同4.7%減少した。一眼レフ機は好調だったものの,コンパクト機の価格下落が響いたという。携帯電話機市場も低迷し,2008年の販売台数は約3900万台と,前年比で約1200万台減少した。販売方式の変更に伴う短期の買い替え需要の減少が効いたという。今後も現行の販売制度が続く限り,買い替えサイクルの短期化は期待できず,厳しい環境が続くとみる。機能面で見ると,ワンセグの搭載が進んだ。2008年12月に販売された機種を見ると,約80%がワンセグ機能を搭載。これに伴って大画面化が進み,2008年12月時点では販売端末の約60%のディスプレイが3型以上だったとする。

冷蔵庫は単価上昇で販売金額が増加

 白物家電は,高価格製品の構成比が増加し,販売台数よりも販売金額の伸びが大きかったという。冷蔵庫は,販売台数が対前年比3%減の460万台だったものの,販売金額は同5%増加した。省エネ性能の向上や大容量化が,一定の買い替え需要を喚起し,上位機種への選択を後押しして販売金額が増えたという。家電製品の種類別に見た冷蔵庫の販売金額構成比は6.6%で,テレビ受像機(20.5%),パソコン(12.3%),エアコン(7.8%)に続く4位だった。