PR

 米IDCは米国時間2009年3月5日,世界パソコン市場の展望を発表した。同市場は,2008年第4四半期に出荷台数が前年比で1.9%減少するまで,5年連続で2桁台の成長を記録した。2009年は上半期に同8%以上縮小した後に徐々に回復に向かい,第4四半期には小幅ながらもプラス成長に転じる。2009年を通して見ると同4.5%減になるという。

 世界的不況が長引くなかで,パソコン価格は金融危機の発生前よりも低下している。不況に突入した直後の一般的なパソコン価格は,2000年と比べておよそ半額程度になっており,その後も急速に低下している。パソコンがより購入しやすい価格になっているため,同市場はほかの市場と比べて不況の影響を受けにくいという。

 出荷台数が上向く要因としては,価格低下に加え,不況により買い控えていた企業や個人がパソコンの買い替えサイクルを迎えることなどが挙げられている。

 地域別で見ると,2000年における世界パソコン出荷台数は米国が約37%を占め,新興市場(日本を除くアジア太平洋地域,中南米,中東欧,中東およびアフリカ,カナダ)は30%未満だった。2008年には,米国のシェアが23%に縮小し,新興市場が49%まで拡大した。中南米,中欧,中東およびアフリカ地域は経済危機の影響が大きいため,これらの市場では今後3四半期のパソコン出荷台数が2桁台のマイナス成長に陥るという。

発表資料へ