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 インターネット・サービスなどで広く使われているプログラミング言語「Perl(パール)」の普及啓蒙活動を手がける新団体,ジャパン・パール・アソシエーション(JPA,代表理事:牧大輔氏=endeworks代表取締役)が8日,発足した。ミクシィやディー・エヌ・エー(DeNA),ライブドアといったネット企業企業など18社が加盟,23社が賛同企業として名を連ねた。

 Perlが生まれたのは1980年代後半。既に多くの分野で利用実績があり,現在もミクシィやDeNAのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)など大手のネット・サービスの実装に使われている。「CPAN(Comprehensive Perl Archive Network)」と呼ばれるソフトウエア・ライブラリが,他のプログラミング言語に比べて圧倒的に充実していることなどが特徴だ。

 ただ,ネット・サービス開発向けとしては「Ruby」などの新興プログラミング言語に比べ,最近は「古い」「技術的に遅れている」といったイメージが先行していた。加えて,Perlを扱える技術者は多いものの,その水準にはバラつきがあり,企業側が求める技術水準とのズレが広がっていることから,優秀な技術者を採用しにくい状況になっている。

 このため,今回立ち上げた団体ではPerlの最新技術動向や利点を技術者に伝え,新たにPerlプログラミングを学ぶ技術者を増やすと同時に,技術水準を底上げする活動を進める。海外技術文書の和訳や研修など教育サービスを国内で展開するほか,関連イベントや技術者認定試験などを実施する計画だ。