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 米Gartnerは米国時間2009年6月2日,世界パソコン市場の流通チャネルについて調査した結果を発表した。それによるとパソコン出荷全体のうち,販売店経由などの間接販売が占める割合は,2004年の66.6%から2008年に74.3%へと着実に増加し,2012年には80%に達する見込み。

 同社は,家庭や中小企業向けのパソコン製品の増加に伴い,この傾向が今後4年間は継続するとみる。家庭ユーザーや中小企業の多くは,小売店や付加価値再販業者(VAR)といった間接販売チャネルを利用するためだ。Gartnerリサーチ担当副社長のTiffani Bova氏は,「企業,政府機関,教育機関などは直販チャネルを好む傾向があるが,消費者やSOHO分野の強い伸びが,販売店チャネルの成長を後押しする」と予測している。

 間接販売では,ダイレクト・マーケット・リセラー(DMR)が急成長を遂げる見込み。DMRは,実店舗を持たず,メーカーに代わってWebや電話で注文を受け,商品発送を行う。2012年におけるシェアは5%未満と小さいが,特に米国のメーカーにとって重要な役割を担う。

 また,西欧,日本,シンガポール,台湾,米国などでは,ミニノートをバンドルした3Gネットワークの利用契約が登場していることから,モバイル・パソコンの販売チャネルとして,電気通信事業者が台頭する可能性もある。

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