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Applied Materials(AMAT)社のタンデム型パネル
Applied Materials(AMAT)社のタンデム型パネル
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アルバックが出展したタンデム型パネル
アルバックが出展したタンデム型パネル
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東京エレクトロンが出展したOerlikon Solar社のパネル群。右2枚がタンデム型。
東京エレクトロンが出展したOerlikon Solar社のパネル群。右2枚がタンデム型。
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シャープのタンデム型パネル
シャープのタンデム型パネル
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三洋ENEOSソーラーのタンデム型パネル
三洋ENEOSソーラーのタンデム型パネル
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 太陽光発電技術などに関する展示会「PV JAPAN 2009」(2009年6月24日~26日,千葉・幕張メッセ)で目立ったのが「タンデム型」のアモルファスSi系薄膜太陽電池パネルの展示である。タンデム型とは,異なる種類の太陽電池を積層することで,1種類の場合より幅広い波長の光を電力に変換することを目指した太陽電池。今回はいずれも,アモルファスSiと微結晶Siの太陽電池によるタンデムである。同パネルは今後,産業用の太陽光発電などで主力となると見られている。

タンデムでも大型パネルを採用したAMAT

 同パネルを出展したのは,米Applied Materials,Inc.(AMAT),アルバック,スイスのOerlikon Solar社,シャープ,三洋電機などである。中でも「ターンキー・ソリューション」などと呼ぶ,製造ラインを丸ごと用意して各種企業への売り込みを図っているAMAT,アルバック,Oerlikon Solar社は,コストや性能を激しく競っている。

 今回,AMATは,第8.5世代,面積にして5.7m2のガラスを用いたタンデム型薄膜太陽電池パネルを出展した。「製造装置自体は前から用意出来ていたが,パネルが大きすぎてIECの認証を受けるのに時間がかかった」(同社)。同パネルのモジュール変換効率は安定化後で8%。「2010年には同10%で,コストも1米ドル/Wのグリッド・パリティ(発電コストが既存の商用電源に並ぶこと)を目指す」(同社)。

「性能やコストでは負けない」とアルバック

 一方,アルバックは同展示会の前日にタンデム型向けのプラズマCVD装置「CIM-1400」を発表したばかり(関連記事)。既存の薄膜太陽電池のラインにこの装置を追加することで,タンデム型のパネルを製造できるようになるという。展示会でも,この製造ラインで製造したパネルを出展した。

 「単接合型のパネルは赤みがかかっているが,タンデム型はより幅広い波長を利用するため,色が黒っぽくなっているのが特徴」(アルバック)。パネルの寸法は1.1m×1.4m。開口部の変換効率は9%以上という。

 アルバックはタンデム型への対応の発表で,AMATやOerlikon Solar社に対してやや出遅れた格好だが「製造時のタクト・タイムの短さ,成膜の均一性,歩留まりの高さの3点では競合に負けない」(同社)と主張する。

採用実績で先行するOerlikon社

 Oerlikon Solar社のパネルは実際には,同社が2009年2月にアジア,オセアニア地区での販売提携を発表した東京エレクトロンのブースで出展された。「(同社の製造装置は)既に単接合型パネル約90万枚を製造済みで,他社の2倍以上。タンデム型でも台湾Auria社が量産を始め,それに続く顧客も数社ある」(東京エレクトロン)と実績の高さを強調する。

 パネルの寸法は1.1m×1.3m。他メーカーに比べてやや小型だが,このサイズのパネルでさらなる性能向上やコスト削減を図り,2010年第4四半期までに変換効率9.3%を保証できる見通し」(東京エレクトロン)。

 Oerlikon Solar社は2009年5月に,タンデム型パネルで変換効率11%という高い値を発表している。「これは安定化前の値で,安定化後は9.1~9.3%に落ち着くと見ている」(東京エレクトロン)という。

国内パネルメーカーも本格量産へ

 一方,パネルを自社で製造するシャープは,寸法が1409mm×1009mmのタンデム型薄膜太陽電池パネルを出展した。モジュール変換効率は9%で,128Wの発電能力があるとする。既に欧州では出荷を開始しており,日本国内でも年内に出荷する。

 同社はこのパネルの用途として,郊外のコンビニエンス・ストアやアパレル・ショップなどが向いているとする。

 三洋電機は,同社が2009年1月に新日本石油(ENEOS)と合弁で設立した「三洋ENEOSソーラー」が開発した,タンデム型薄膜太陽電池(関連記事)を出展した。「まだ出来立てのほやほや」(三洋電機)で,今回が初出展だという。

 パネルの寸法は1.4m×1.1m。現時点の変換効率は明らかにしなかったが「2010年度までに効率10%を実現する」という以前から掲げている目標に変更はないという。