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図◎日産のEV「リーフ」。大人5人が乗ってもゆとりある空間と、160km以上の航続距離を実現する。
図◎日産のEV「リーフ」。大人5人が乗ってもゆとりある空間と、160km以上の航続距離を実現する。
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 環境対応車の開発で後手に回っていた日産が、電気自動車(EV)で巻き返しを狙っている。同社は今年8月に、2010年度に日米欧で5人乗りハッチバックのEV「リーフ」(図)を発売すると発表。ハイブリッド車での遅れを、EVで一気に挽回する。さらに同社は、リーフはマス・マーケットをターゲットにした車種であるとし、EVの販売で先行する三菱自動車や富士重工業との違いを強調する。

 三菱自動車と富士重工が販売するEVは、いずれも軽自動車をベースとし、乗員は最大4人である。当初の販売は、業務車両として法人向けリースが中心となる。販売目標は、三菱自動車が初年度1400台、2年目5000台で、富士重工は当初2年間で400台にすぎない。一方、日産はリーフの生産を2010年に年間5万台で始め、2012年には年間20万台規模にまで引き上げる。今後、EVが量販車としてマス・マーケットで受け入れられるためには、車両価格のコストダウン、航続距離の延長、さらには充電インフラの整備が必要である。日産はこれらについても着実に手を打ち始めている。

 EVの性能を大きく左右する2次電池について、自動車メーカーの選択は大きく二つに分かれる。一つは電池メーカーとの共同開発、もう一つは電池メーカーとの合弁会社の設立である。日産の選択は後者である。同社は、2007年4月にNECグループと自動車用Liイオン電池の合弁会社「オートモーティブエナジーサプライ」を設立。日産は同社に51%を出資する。オートモーティブエナジーサプライは、富士重工のEV「スバルプラグインステラ」にLiイオン2次電池を供給するなど、着実に実績を積み上げている。日産のカルロス・ゴーン社長兼CEOは、「EVを量販車として、今後何十万台、何百万台と量産するには、電池を他社に依頼するのではなく、自ら手掛けなければならない」と語る。

日産が積極的に係わる充電インフラ整備

 EVの普及のためには、市中での充電インフラの整備が必要不可欠である。日産は、充電インフラの開発や普及推進についても、積極的に取り組みを進めている。その一つが、EVへの充電を短時間で行うことができる急速充電インフラの整備である。

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