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 マーケティング調査の支援などを行うドゥ・ハウスは,iPadのタブレット型端末「iPad」に関する調査結果を発表した(発表資料)。日本全国の20~59歳を対象に,「iPad日本発売前受容性調査」を実施し,1600名から有効回答を得た。そのうち,約90%の人々がiPadを認知しており,約8%がiPadを購入する意向を示したという。

 具体的には,「詳しく知っている」と回答したのが全体の8.5%,「ある程度はどんなものかわかっている」が同43.9%,「名前は聞いたことがある程度」が同36.8%となった。合計で約90%の人々が,iPadを認知しているとの結果を得た。

 一方,購入意向に関しては,「絶対購入する」と回答したのが全体の1.3%,「たぶん購入する」が同6.6%となり,合計で約8 %となった。こうした購入意向を示した人々のうち,約75%が日本での発売半年以内に購入する姿勢を見せたという。また,想定用途としては,「インターネット」が87%ともっとも高く,次いで「Eメール」が74%,「電子書籍の購読」が60%と続く。

 なお,今回の調査は,2010年4月4~5日の期間で行われた。