GfK Group社のJurgen Boyny氏が説明する日本関連の話題（1）。筆者が撮影
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GfK Group社のJurgen Boyny氏が説明する日本関連の話題（2）。筆者が撮影
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タブレット端末市場のドイツと日本の比較（1）。筆者が撮影
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タブレット端末市場のドイツと日本の比較（2）。筆者が撮影
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民生機器関連で欧州最大の展示会「IFA2011」（2011年9月2～7日、ドイツ・ベルリン）の報道関係者向けプレイベント「Global Press Conference（GPC）」（同4月14～17日、スペイン・アリカンテ）では、日本の事情が様々な観点で解説された。
「エコポイント効果により、2010年、日本は先進国としては珍しく民生機器市場が24％も伸びましたが、2011年はその反動で8％減を予測します。地震の影響もあるでしょうが、数年で、またバイタルな成長が復活すると見ています」と、調査会社のドイツGfK Group社のJurgen Boyny氏（Global Director Consumer Electronics）は説明する。
タブレット端末についての説明では、「タブレット端末ではドイツは日本より、市場が大きいのです」（同氏）と言う。突然、日本が張り合い相手に出てきたのは、ドイツではこのところ様々な意味において日本の注目度が高まっているからだ。
米DisplaySearch社の講演では、その冒頭で、東日本大震災が与えるFPDメーカーへの影響について4枚のチャートを使って語られた。電力不足、福島の原子力発電所の問題、製造への影響、部品不足……などの問題点が数多く指摘された。日本から遠く離れたスペインの地でも、日本のディスプレイ産業がセットと部品の両面において、世界市場で重要な地位を占めていることが改めて認識された。
