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基調講演で登壇する妙中氏
基調講演で登壇する妙中氏
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「異分野から医療機器産業に参入した企業をどう思うか?」という質問に対する回答
「異分野から医療機器産業に参入した企業をどう思うか?」という質問に対する回答
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医療機器分野に目を向け始めている大手企業の例を示した
医療機器分野に目を向け始めている大手企業の例を示した
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 2011年6月22~24日に東京ビッグサイトで開催された「メディカル テクノロジーEXPO」の専門セミナーの基調講演として、医工連携の第一人者である、国立循環器病研究センター 研究開発基盤センター長の妙中義之氏が登壇した。「医療機器開発・製品化の今後の展望~日本の技術を、いのちのために。~」と題した講演で、同氏は、大手のエレクトロニクス企業は医療機器産業に参入すべきだと強く訴えた。

 妙中氏は、大手企業に医療分野に参入してもらうためには、環境問題と同様、医療機器分野に取り組む企業の企業価値が高く評価されるような世論作りが重要であると指摘した。その上で同氏は、「現状の世論がどのようなものなのか、自ら調べた」とする調査結果を紹介した。これは、同氏が所属する国立循環器病研究センターによる調査であり、2011年3月に全国の5155名の男女を対象に実施されたものである。

 まず、「医療機器の自給率」については、「積極的に国産品を増やして自給率を上げていくべくだと思う」という回答が82.5%を占める結果となり、「多くの国民が医療機器の自給率の向上を支持している」(妙中氏)とした。

 次に、「企業イメージ」として、「異分野から医療機器産業に参入した企業をどう思うか?」という質問に対する回答を示した。「企業イメージは非常によくなる」としたのが15.3%、「企業イメージはややよくなる」としたのが48%となった。その他、「企業イメージは変わらない」としたのが34.6%で、企業イメージが悪くなるという回答はわずか数%にとどまった。これを受けて妙中氏は、「企業イメージに良い影響を与えるという世論が実際に存在する」と指摘した。

 さらに妙中氏は、実際の企業名を複数挙げ、大手企業が徐々に医療機器分野に目を向け始めている現状を示した。こうした調査データや実態を紹介することで、「どんどん医療機器分野に参入してほしい」(妙中氏)という考えを強調した。

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