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左からの順番:SAP社、Chief Marketing OfficerのJonathan Becher氏、McKinsey & Co.、Partner兼CleanTech Practice、Co-founderのDickon Pinner氏、Stanford University、Ripples to Waves、Executive DirectorのKavita Ramdas氏、UNFPA、Executive DirectorのBabatunde Osotimehin氏、Good Capital社、Executive Co-Chairman、Timothy Freundlich氏
左からの順番:SAP社、Chief Marketing OfficerのJonathan Becher氏、McKinsey & Co.、Partner兼CleanTech Practice、Co-founderのDickon Pinner氏、Stanford University、Ripples to Waves、Executive DirectorのKavita Ramdas氏、UNFPA、Executive DirectorのBabatunde Osotimehin氏、Good Capital社、Executive Co-Chairman、Timothy Freundlich氏
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 「1億2000万人の人口を抱えるナイジェリアだけで、7000万台の携帯電話機が使われており、インターネットのトラフィックが急増している。しかし、これらを支えるインフラは非常に脆弱だ。こうしたインフラを強化したら、どのような影響があるでしょうか」。

 国連によると、2011年10月末に世界の人口は70億人を超える。これを記念するイベントが、米シリコンバレー地域にパロアルト市で開催された。国連人口基金(UNFPA)、Executive DirectorのBabatunde Osotimehin氏は、シリコンバレーの技術業界の関係者に対し、世界人口が70億人という前提に立って、それに適した技術を開発してほしいと、冒頭のようなメッセージを投げかけた。

Osotimehin氏は、70億人のうち18億人が10~24才の若者で、このうち90%は発展途上国に在住すると指摘した。「アラブ・スプリング」と呼ばれる、SNSを介して広まった 2011年の中東革命を引き合いに出し、「技術を通じて、こうした若者たちにポジティブな影響を与えるにはどうすればいいか」(同氏)と話した。一方で、高齢化が進む国に対しては、「高齢者を社会や医療制度につなぎとめるのに有効な技術はどこにあるか」(同氏)を考えてほしいとした。

 さらに、今後拡大する世界人口を支えるのに、エネルギー産業向けの技術に大きなビジネス・チャンスがあるという。ただし、「持続可能な世界を作る技術が必要だ」(同氏)とする。

 イベントのパネル討論会に登場したコンサルタント企業の米McKinsey & Co.、Partner兼CleanTech Practice、Co-founderのDickon Pinner氏によると、McKinsey社は特に発展途上国の中産階級の拡大に注目しているという。「今後20年間で、年収が2万米ドル以上の所得層は30億人増える」(同氏)。このため、エネルギーだけでなく、鉄、水などの資源の需要も拡大すると予測する。