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在宅医療・健康管理サービスの市場規模(テクノ・システム・リサーチのリリースから)
在宅医療・健康管理サービスの市場規模(テクノ・システム・リサーチのリリースから)
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 調査会社のテクノ・システム・リサーチは、在宅医療・健康管理ソリューションに関する市場調査の結果を発表した。同調査によれば、2011年に約150億円弱だった国内の健康管理サービス市場は、2016年に約610億円の規模に達する見込みだという。

 同社は、「健康管理・予防医療」「在宅治療・療養」「介護」の分野は、インターネットの普及とハードウエアの進歩によって、今後の拡大が期待できる市場であると位置付ける。

 まず、これらの分野で利用するワイヤレス対応の医療・健康機器の世界市場は、2011年に525万台強だったが、年平均120%前後で伸長し、2016年には1500万台レベルに対すると予測する。ワイヤレスに対応していない医療・健康機器を含めた市場の成長は年平均103~104%であることから、ワイヤレス対応品の市場の伸びは顕著であると指摘する。医療・健康機器のワイヤレス対応率は、2011年の約16%から2018年には25%を超える見込みであるという。

 採用されるワイヤレス技術については現在、BluetoothとANTが主流であるが、今後はBluetooth low energy(BLE)やNFC、WiFi Low Energyなども増えていくと予測する。

 次に、日本における健康管理サービス市場は、2011年時点で約150億円弱だったが、約130%弱の伸長率で成長し、2016年には約610億円の市場に成長すると見込まれるという。一方、在宅医療ICTサービスは2011年に約17億円弱だったが、複数の新規サービスの登場によって、年率約130%以上の伸長率で成長し、2016年には約73億円の市場規模になるとする。

 健康管理サービスが今後大きく伸長する理由として、同社は、ICTやB to Cの分野でノウハウを持つ一般企業が医療機関などと連携を図ることで、新たなビジネスが生まれることにあると指摘する。これまでは、医療機関が患者向けなどに提供するサービスには大きな成功例がないが、一般企業が従来のサービスで培ってきたノウハウが同分野で生きることが期待されるとする。

 健康管理サービスの内訳としては、特に、B to Cサービスの市場が大きく伸びるとする。その理由として同社は、予防・健康管理に関する情報やサービスを求めるユーザーが、病院やクリニック経由ではなく、インターネット上のメディアやサービスを直接見つけて利用する傾向が主流になっているためだとする。