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 百貨店などの売り場において、不特定多数の客の動きから、商品への関心度合いを自動でデータ化するシステムを富士通が開発した。家庭用ゲーム機と組み合わせて使う米Microsoft社のジェスチャー認識カメラ「Kinect」を使う。Kinectで客の動きと商品を抽出し、富士通が開発したソフトウエアで、どのような客がどの商品にどの程度の関心を示したかを判断、サーバーへ送る。蓄積したビッグデータを解析することで、高精度のマーケティング分析を可能にする。

 開発したシステムは、簡単に手に入る1万円程度の安価なKinectを使うことで、売り場ごと、商品ごとに、より多くの情報を取り込めるようにしている。

 Kinectは、内蔵カメラによる動画データから、人の顔や手を線と点による抽象データへリアルタイムに変換する機能を備える。このデータを基に富士通の開発したソフトウエアが、客が商品の前を通り過ぎた、商品を見た、商品を触った、複数の商品を比較した、といった行動を認識する。客の性別や年齢も推定して、属性ごとの関心度合いをデータ化できる。既存のPOS(販売時点情報管理)システムでは、購入した顧客のみをデータ化の対象としており、売れない商品のマーケティングには活用できなかった。また、今回のシステムでは陳列方法による関心度の客観的評価も可能になる。