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 富士通は2014年12月24日、高度医療研究機関との共同研究に関する記者会見を行なった。3つの国立高度専門医療研究センター(国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立長寿医療研究センター)、1つの国立大学(東京医科歯科大学)と締結した共同研究についての会見である。いずれも富士通のICTを活用した医療モデルの構築・普及を目的とする。

 壇上には、富士通 代表取締役社長の山本正已氏、富士通 未来医療開発センター長の合田博文氏をはじめ、国立がん研究センター 理事長の堀田知光氏、国立循環器病研究センター 理事長の橋本信夫氏、国立長寿医療研究センター 理事長の鳥羽研二氏、東京医科歯科大学 難治疾患研究所 生命情報学教授の田中博氏と、各研究機関・大学の理事長と教授がずらりと並んだ。

記者会見の出席者。左から田中氏(東京医科歯科大学)、橋本氏(国立循環器病研究センター)、合田氏(富士通)、山本氏(富士通)、堀田氏(国立がん研究センター)、鳥羽氏(国立長寿医療研究センター)
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 まずは、富士通から社長の山本氏が登壇。健康寿命延伸にICTで貢献する目的で2013年12月に設立した「未来医療開発センター」について触れ、同センターの活動の成果が今回の共同研究につながったとした。

富士通の山本氏
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 「医療はICTによる大きな革新が期待できる分野」と位置づけ、自社の優位性としてクラウド、モビリティ、ビッグデータ、セキュリティなどに関してICTによるさまざまなイノベーションに必要となる要素を自社でしっかりと保持している点を強調。中でも「電子カルテシステムを始めとした、ミッションクリティカルな分野でもお客様の信頼に応えられる下地がある。これらを生かし、先進医療や健康寿命社会の実現を支えるICT基盤の提供を目指す」と自信をのぞかせた。