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 国際会議ASP-DAC 2015(20th Asia and South Pacific Design Automation Conference:幕張メッセで2015年1月19日~22日に開催)の基調講演(日経テクノロジーオンライン関連記事)の1つに、ボッシュ取締役副社長のUdo Wolz氏が登壇した。自動運転などを実現するために必要な多岐にわたる技術を目的と理由を明確に示して階層的にまとめた講演で、非常に分かりやすかった。

基調講演会場 日経テクノロジーオンラインが撮影。
基調講演会場
日経テクノロジーオンラインが撮影。
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 Wolz氏の講演タイトルは「The Required Technologies for Automotive toward 2020」である。独Robert Boschの事業内容をまず最初に説明した。ご存じのとおり、Bosch社は自動車関連のソリューションベンダーである。約4万2700人の研究者と技術者が93の拠点で活動している。同社は1営業日あたり20件の特許を生み出しており、特許利用の観点からも世界のリーディングカンパニーであるという。

 そして自動車以外にも産業向けの製品や、エネルギーやビル関連、さらに一般消費者向け製品なども扱っていることをアピールした。その後、横浜にあるCoC(Center of Competence)、世界市場に向けた2輪車用アンチロックブレーキやパワートレインの開発について説明してから、本題である「2020年に向けた自動車の方向性と必要とされる技術」に関して語った。

バッテリー容量が2倍になり、価格は半分に

Udo Wolz氏 日経テクノロジーオンラインが撮影。
Udo Wolz氏
日経テクノロジーオンラインが撮影。
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 まず、バッテリー。現在と比較してバッテリー容量が最低でも2倍になり、かつ価格も半分程度になるだろうという。幅広いシステムでノウハウが蓄積されていることから、将来の自動車がなんらかの形で電気をパワーの1つとして稼働し、かつ、そのようなクルマが安価に入手できるようになるのは間違いないであろうとした。その背景の1つが、規制を含めたCO2削減の必要性だ。

 例えば、エンジンをこまめに停止するというCO2削減手法から、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車と効果的なCO2削減手法を導入するようになる。ただし、この際、システムの複雑度が大きくなっていく。現在、さらなるCO2削減の手法として期待されているのが自動運転である。それも各クルマが自動運転で稼働するのではなく、すべてのクルマが連携した自動運転になることにより、CO2削減効果は非常に大きくなる。