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 米Fairchild Semiconductor社は1957年設立の老舗半導体メーカーである。シリコンバレーを代表する企業だった時期もあるが、その後は紆余曲折を経た。10年ほど前からパワー半導体や電源に特化し、復活を遂げてきた。2014年の売上高は14億3000万米ドルで、従業員数は8640人という。

左がChris Allexandre氏、右が神戸肇氏
日経エレクトロニクスが撮影。
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 同社のChris Allexandre氏(Senior Vice President, Worldwide Sales and Marketing)によれば、10年以上前には同社の売り上げの70~90%はコモディティー製品(標準ロジックや汎用MOS FETなど)が占めていた。現在はコモディティー製品の売り上げは10%程度に下がった。製品戦略の見直しと共に、狙う市場も変えた。2年前の市場見直しの際に、日本市場の強化が決まったという。

 「我々が力を入れてきたパワー半導体や電源向け製品が、日本で成長株となっている分野や市場に合致すると判断し、日本市場を強化することを決めた」(Allexandre氏)。以前は日本ではコモディティー製品をエアコンやゲーム機向けに提供していたが、見直し後はパワー半導体や電源製品を自動車やクラウド、テレコム、モーター制御、太陽光発電関連、UPSなどに売り込んでいくようにした。以前に比べて日本の顧客が、外資系の半導体メーカーから製品を買うようになっていることも、日本市場強化の理由だという。

 ただし、パワー半導体や電源向け製品を日本市場に売り込むのに積極的な半導体メーカーはFairchildだけではない。むしろ、日本に拠点を置く多くの外資系半導体メーカーは、パワー半導体や電源向け製品をウリモノにしているといった方が正確なくらいだ。そのような状況で、Fairchildは勢力を拡大できるのか。Allexandre氏に聞いてみた。