本記事は、「ITpro」に、連載している「米国発！ Appleニュースの読み解き方」を再掲載したものです。
米国カリフォルニア州バークレー在住のジャーナリスト松村太郎が、現地シリコンバレー企業の代表格である米アップル（Apple）の動向を追う。アップルにまつわるニュースの読み解き方や、関連製品・サービスに関する独自の評価を交えながら、アップルの実像を明らかにする。
1980年生まれ。米カリフォルニア州バークレー在住のジャーナリスト・著者。慶應義塾大学政策・メディア研究科修士課程修了。慶應義塾大学SFC研究所上席所員（訪問）、キャスタリア取締役研究責任者、ビジネス・ブレークスルー大学講師。近著に『LinkedInスタートブック』（日経BP社）、『スマートフォン新時代』（NTT出版）、『ソーシャルラーニング入門』（日経BP社）など。
米アップルは忙しい年末年始を過ごした。2017年12月2日から発生した「再起動問題」（通知バグ）に関して「iOS 11.2」を前倒して配信したほか、年末にはiOSが旧モデルのiPhoneのパフォーマンスに制限をかける機能が問題となった。
米アップルは2017年11月3日に「iPhone X」を発売し、iPhoneのラインアップが最大の規模に拡大した。「X」「8」「7」「6s」「SE」の5つのシリーズを展開し、価格もiPhone SEの349ドルからiPhone Xの999ドルまで広がった。
米アップルが2017年11月3日に発売した「iPhone X」は、有機ELディスプレイの採用をはじめ、10年間採用してきたホームボタンの廃止、指紋認証の「Touch ID」から顔認証の「Face ID」に変更と、同社にとって数多くの「初」を搭載した製品となった。
米アップルは、最新版のiPhone Xで、これまで5年間搭載してきた指紋認証「Touch ID」を顔認証「Face ID」に切り替えた。Face IDに一度触れてしまうと、こちらのほうが良いとしか思えなくなる。
iOS 11の配信が始まってからのインストール率は、24時間後で10％、1週間後で25％、2週間後で38.5％となった。あくまで目安だが、おそらく1カ月以内には旧版「iOS 10」のインストール率を上回るだろう。
米国では2017年9月、立て続けでハリケーン襲来に見舞われた。もともとハリケーンシーズンではあったが、米国の大都市を襲うコースを通り、被害が拡大した。こうしたなか、米連邦通信委員会（FCC）はアップルに対して、ある方針を見直すよう促した。
2017年9月22日に、米アップルの秋の新製品群の第1弾となるiPhone 8、iPhone 8 Plus、Apple Watch Series 3、Apple TV 4Kが発売された。この中で注目すべきは、Apple Watch Series 3セルラーモデルの動向だ。
iPhone 8／8 Plusは、3色展開、2種類の容量、2種類のサイズで、合計12種類にとどまる。iPhone Xを加えても2色×2種類の容量で4種類となり、これを加算しても16種類だ。最新モデルのラインアップ数を半減させることで、より安定した供給を目指したと考えられる。
米アップルは米国時間2017年8月1日、2017会計年度第3四半期（4～6月期）の決算を発表した。売上高454億ドル、1株当たりの利益は1.67ドルで、それぞれ7％、17％増となり、アナリストの予想を上回った。
Wall Street Journalに掲載されたトランプ大統領へのインタビューは驚きを持って受け止められた。「アップルのティム・クックCEOがアメリカに大規模な工場を3つ作る」と話したからだ。
米アップルはクラウドサービスを提供するデータセンターを自前で用意している。同社はそんなデータセンターを中国に開設した。中国は米国に次ぐ第二の市場に成長しており、その中国にデータの拠点を置くことは確かに理にかなっている。しかしこのニュースから伝わってくる文脈は、合理性とは異なっていた。
米アップルは毎年9月に新型iPhoneを発売する。今年は「iPhone10周年」という節目に当たり、特別なモデルが用意されるとの期待が高まっている。そのiPhoneについて、新しいセキュリティシステムを導入する可能性を指摘する報道がある。
米アップルは「WWDC 2017」で発表したiPhone/iPad向けの次期ソフトウエア「iOS 11」のパブリックプレビュー版を公開した。あくまで自己責任で使う必要があるが、秋にリリースされるソフトウエア体験を先取りできる。 iOS 11には様々な新機能が搭載されている。特にiPad向けiOS …
米アップルは2017年6月19日（米国時間）、カリフォルニア州サンディエゴの連邦裁判所で、米クアルコム（Qualcomm）に対する訴訟を起こした。今回の訴訟は、合衆国憲法修正第1条（信教・表現の自由に関する条文）の侵害として起こされた。
米アップルの「WWDC 2017」が閉幕し、向こう1年間のアップルプラットフォームに関する技術的な方向性と、今後どんなアプリを開発することが可能か、という議論が活発になっている。数の論理が通用する戦略が見え隠れする。その中で、改めてアップルがどんな戦略を採っているのか、少し引いた視点で見ていこう。
米アップルは例年、地球について関心を高める「アースデイ」（4月22日）に向けて、様々な情報発信をしてきた。アップルの事業における電力消費に占める再生可能エネルギー利用率は96％に上るという。
米アップルは2017会計年度第2四半期（1～3月期）決算を発表した。iPhoneが比較的堅調、MacとiPadは明暗が分かれた。注目すべきは、二つの方向性が考えられる。一つは、ウエアラブルデバイスのカテゴリーを今後も拡充させ、iPhoneユーザーへの訴求を強めるのではないかということ。そして、その…
米アップルは2017年内に、1000ドルにも届くと言われる上位モデルの「iPhone 8」を発売するとの噂が広まっている。ディスプレーに有機ELを採用し、「iPhone 7 Plus」と同じようなサイズのきょう体にさらに大型のディスプレーを搭載するというモデルだ。
米アップルが2017年3月下旬に発売した第5世代となる新型iPadは、米国で329ドル（日本では3万7800円＝税別）からという価格設定が大きなポイントだ。大量導入しやすい安価なタブレットを求める教育市場を攻略する武器になり得る。
米アップルの次期「iPhone」に関する噂は数多い。アップル周辺の公開情報をよく見れば、何かが起こっていることを察知することも可能だ。実際に「ワイヤレス充電」について気になる動きがある。
