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ベンチャーとの連携は多くの周辺業界にも広がる

 この動きは2017年以降も加速していくことでしょう。同時に、2017年の注目点として挙げられるのは、「製薬業界×デジタルヘルス」のように、さまざまな業種・業界とデジタルヘルスの連携が進んでいく可能性があることです。

 既に、製薬業界に続いて動きが目立ち始めているのが、保険業界です。前述の10大キーワードの9番目(五十音順)に登場する「保険業界×デジタルヘルス」は、確実に進み始めています。

 保険といえば従来のイメージは“万一の備え”。消費者の日々の生活やライフスタイルとの接点が強いとは言えませんでした。ところがここに来て、“健康”を切り口に加入者との距離を縮める取り組みを、保険会社がこぞって始めているのです。

 各社は保険との連動を視野に入れつつも、まずは健康をサポートするという形で加入者の日常に近付こうとしています。その姿は、医薬品という本業での連携にはこだわらない幅広いテーマで、デジタルヘルスへ斬り込んでいる製薬業界と重なります。自社のビジネスのあり方を中長期的に大きく変えていくインパクトを、デジタルヘルスに対して感じていることの表れともいえます。

 もちろん、保険業界以外にも、デジタルヘルスの活用によってビジネスが変わっていく可能性がある業界は多々存在します。住宅、鉄道・交通、日用品・食品、アパレル、不動産、物流・流通、小売、自動車、自治体…。これら周辺業界との連携、「○○業界×デジタルヘルス」の動きは、2017年に幾つも登場してくると予想しています。

 もちろん、ここでも、デジタルヘルス関連ベンチャーへの期待は少なくありません。例えば、メットライフ生命保険は2016年12月、デジタルヘルスベンチャーの支援とオープンイノベーションを目的とした「アクセラレータープログラム」を始動しました(関連記事)

 製薬業界に限らず、保険業界をはじめとする多くの周辺業界が、デジタルヘルスの活用によって自社のビジネスのあり方を変えようとすると同時に、デジタルヘルス関連ベンチャーとの連携を深めていく。2017年、こんな流れがますます加速していくのではないでしょうか。