分かりやすい画面も用意

 各センサーからの情報はまず、WiFiによって各地に設置されたゲートウェイに送られ、そこから長距離伝送によってクラウド上のデータセンターに集約される。センサーネットワークは、WiFiのほか、3G/GPRS、 Bluetooth、 ZigBeeなどに対応している。

 データセンターではリアルタイムに火災や洪水の発生を監視しており、問題があればただちに自治体関係部署に情報が通知され、消火活動や洪水対策が実施される。

 同プラットフォームには、利用者がこれらの情報を分かりやすく確認するインターフェース画面も用意されている。これらの情報は、長期的に都市の構造を変えたり、より効果的な施策を計画することにも役立っているという。

この記事は日本経済新聞電子版のエネルギー分野のコラム「エネルギー新世紀」から転載したものです。