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 日経テクノロジーオンラインの電子デバイス系サイト、すなわち、「半導体デバイス」「半導体製造」「EDA・ソフトウエア」「アナログ」「電子部品」「デバイス」というテーマサイトで公開した全記事のうち、2015年9月15日~10月15日にアクセス数が多かった上位20の記事を下表にまとめた。

 今回のランキングでは、さまざまなメディアが取り上げている東芝の不適切会計が影を落とした。それに関連した記事が上位20位に、9本も入った。1位3位4位5位7位11位13位14位17位の記事がそれらである。

 それらの中でいわゆるまとめ記事になっているのが13位の記事。この記事によれば、半導体事業、特に東芝が高い競争力を持つNANDフラッシュメモリー事業では、巨額の設備投資と研究開発投資が欠かせない。他の事業以上に財務状況と密接に関係した事業と言える。たとえどんなに技術的に優位な状況でも、資金調達が困難になれば、商機を逸したり、戦略の自由度が低くなる可能性が出てくる。同社は、財務基盤に不安要因と不確定要因を抱えながら、現在の激動の半導体業界を渡ることになる、と指摘する。

 同まとめ記事では、「NAND事業の潔白は証明されていない」ことを懸念している。そもそも、第三者委員会の調査対象にNAND事業が含まれていない。しかも報告書の中では、ディスクリート事業とシステムLSI事業での不適切会計の要因と指摘した会計手法が、NAND事業にも適用されていたとする事実だけが挙げられている。そこでの不正の有無に関する言及はない。

 好意的に見れば、調査対象からNAND事業を外したのには、相応の根拠があったのだろう。そして東芝も、あえてNAND事業に触れて波風を立てる必要はないと考えたかもしれない。しかし、こうした思惑は、とんだ見当違いになる可能性がある。ステークホルダーは、東芝に不発弾が埋まったままと見ているからだ、とこのまとめ記事は警鐘を鳴らす。

 まじめな議論をしている記事が並ぶ中で申し訳ない発言だが、記事の執筆をなりわいとしている筆者にとっては、「チャレンジ」という言葉を使いにくくなったことが、東芝の不適切会計問題の影響である。取材先の方が普通に「チャレンジします」と仰られても、そのまま書けなくなってしまった。