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 製造業各社は、市場ニーズの多様化やグローバル化に伴う法規制への対応、および自社ブランドの確立などに向けて、様々な取り組みを実施しています。その中には、新規の搭載技術の開発、従来製品の課題を解決する技術の開発はもちろん、それらの技術開発を繰り返していくための開発プロセスの改善・進化、またアウトソース化も含めた人材・組織の強化などの取り組みが挙げられます。

 このように、製造業各社はより良い製品を市場に提供し、自社の成長に結び付けるために様々な取り組みを実施している一方で、自社のことは理解しているが、競合他社、または製造業全体がどのような動きを仕掛けているかはなかなか知り得ない、また、直近の課題は理解しているが、中長期的にどのような方向性で取り組んでいくべきか計りかねているといった悩みを多くの企業が抱えています。こうした傾向は、技術的視点に比べて、開発プロセスや人材・組織の視点でより強くなります。

 今回は、そのような悩みを抱えていたA社が、我々の開発力調査やアセスメント活動を活用し、他社の現況も踏まえた上での自社の強み・弱みを分析すると共に、将来性を見据えた施策立案・実行に結び付けた例をご紹介します。

開発力調査による自社の開発力の見える化

 A社では、まず現状の自社の強み・弱みを俯瞰して確認し、今後の改革の方向性を見定めるべく、我々が保有する開発力調査を実施しました。開発力調査とは、現状の開発力を見える化する手法であり、開発プロセス(製品開発の進め方)と人材(行動特性)の二つに着目し、約100の指標で開発力を定量的に評価します。これまでに220社、400事業体、3万4000人以上の調査実績から、他社の現況も踏まえた上での自社の強み・弱みを信頼性高く分析する事が可能です(関連記事)。

 A社はこの開発力調査を活用し、次の切り口で自社の強み・弱みを分析しました。

(1)同時期に調査を実施した企業全体および競合他社と、自社との比較

(2)自社内における部門間、機種開発プロジェクト間、および役職間の比較

 上記の(1)は、他社に対して自社のポジションや強み・弱みがどこにあるかを比較し、分析します。一方、(2)は、自社内でも組織上の役割や機種開発プロジェクトの特徴が異なることから、その違いによる差がないかを明らかにします。なお、A社では、約400名を対象に開発力調査を実施しました。