東芝のメモリー技術、既に自らの手で海外に流出させている

　東芝メモリの事業が買収後にも輝き続けるためには、どのような事業を展開していく必要があるのだろうか。正しい策を探るためには、競合企業の動き、顧客企業の動きなど、事実を直視して、正確に分析する必要がある。東芝の都合だけで進路を決めてしまったのでは、成功はとてもおぼつかない。

　世界のNAND型フラッシュメモリーのビジネスは、生産体制の構築にグローバルな視点が求められる局面を迎えている。生産だけではなく、開発においても、世界の競合他社と共同で進める必要が出てきているのだ。もはや、日本で技術を自社開発し、日本で作り、海外に輸出する従来型のビジネスは通用しなくなっている。今回の東芝メモリの売却先選びでは、海外への技術流出が論点の1つとして上がっている。グローバル化が進むこのビジネスにおいて、技術流出の可能性を議論することに、どのような意味があるのだろうか。

　「どうなる、東芝メモリ（仮）」と題した今回のテクノ大喜利8番目の回答は、服部コンサルティングの服部毅氏である。東芝メモリにおける技術流出の可能性を語る意味を再検討し、買収後にはどのような事業体制を目指すべきかを論じる。

服部 毅（はっとり・たけし）
服部コンサルティング インターナショナル 代表

大手電機メーカーに30年余り勤務し、半導体部門で基礎研究、デバイス・プロセス開発から量産ラインの歩留まり向上まで広範な業務を担当。この間、本社経営/研究企画業務、米国スタンフォード大学 留学、同 集積回路研究所客員研究員なども経験。2007年に技術・経営コンサルタント、国際技術ジャーナリストとして独立し現在に至る。The Electrochemical Society（ECS）フェロー・理事。マイナビニュースや日経テクノロジーオンラインなどに、グローバルな見地から半導体・ハイテク産業動向を随時執筆中。近著に「メガトレンド半導体2014-2023（日経BP社）」「表面・界面技術ハンドブック（NTS社）」「半導体・MEMSのための超臨界流体」（コロナ社）がある（共に共著）。