地震大国である日本の半導体メーカーは、海外のメーカーにはないハンディキャップを負っている。地震発生時の被害を最小限に抑えるための備え、発生後の復旧や供給の代替などの対応は、いずれも付加的なコスト要因となる。低コストの要求に常にさらされる半導体業界の中で生き抜くためには、対策や対応のコストをどのように考えたらよいのか、逆に対策や対応を新たな価値として転化できないか、事業戦略の中にキッチリと盛り込んで考える必要がある。今回は、慶應義塾大学の田口眞男氏が、半導体産業の事業環境の中での危機管理のあり方について考察した。
度重なる大地震からの学びを、“危機管理大国”の素地に
【論考、地震大国のものづくり】田口眞男氏
あなたにお薦め
注目のイベント
日経クロステック Special
What's New
エレキ
自動車
製造
- デジタル・ツインによるイノベーションとは
- 製造業DX成功のカギはデータガバナンス
- 日台間の連携をさらに強化し、双方の産業を次の高みへ
- 「第三者保守サービス」がDXの原資を捻出
- リアルとデジタルをつなぐ半導体技術が結集
- アナログ・デバイセズ新社長インタビュー
- コロナ禍でも部品の安定供給を実現する責務
- 3つのメガトレンドを視野にした長期的戦略
- コード格納用メモリーの分野で市場をリード
- 従来の電源ソリューションの限界を取り払う
- 世界基準のユニークな半導体技術を提供
- DXに伴う製造業特有のリスクと対策とは?
- デジタルツインで価値ある製品の創出を実現
- ものづくり現場のIT活用≫大きな誤解とは
- 展示会で配布の技術資料をWEBから入手!
- 監視カメラ市場が抱える課題を解決