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診療報酬上の扱いが整備されれば遠隔診療の実態がつかめる

 日本遠隔医療学会 遠隔診療モデル研究分科会長の加藤浩晃氏(京都府立医科大学 特任助教)は、「遠隔診察(テレケア)をサポートするプラットフォームの構築をめざして」と題するシンポジウムに登壇。「臨床現場から見た遠隔診療の適切な推進」と題して講演し、この中で診療報酬改定での扱いに関する見解を語った。

 加藤氏は、遠隔診療では患者に対して、通常行われる疾患の説明に加えて、診療間隔など遠隔診療に特有の説明が必要になると指摘。こうした説明が加わることを考慮し、生活習慣病の遠隔診療(指導)管理料のような形での算定を求めることができるのではないか、とした。

 遠隔診療では現状、電話等再診としてしか保険点数を算定できず、初診や200床以上の病院で遠隔診療を行う場合にはその算定さえできない。こうした状況から、遠隔診療は「実施件数を把握できないアンカウンタブル(uncountable)な医療になっている」(加藤氏)と指摘。診療報酬上の扱いが整備されることで、NDB(ナショナルデータベース)などでその実態を把握できるようになることが望まれるとした。

 加藤氏に続いて登壇した電子情報技術産業協会(JEITA) ヘルスケアIT研究会 主査の鹿妻洋之氏は、既に保険点数が付いている心臓ペースメーカーの遠隔モニタリングに近い形での算定が考えられるとの見方を示した。生活習慣病の管理料に遠隔モニタリング加算を加え、患者が来院しない月においても算定可能とする形などが考えられるという。