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対面診療と「同質ならOK」に

 2014年度以前、規制改革実施計画における遠隔診療の位置付けは「対面診療に比べて患者に対する医療サービスの質が高まる場合に限って認めるというものだった。これが、対面診療と同等のサービスを提供できるのであればよいという方向に変わった」(秋野氏)。こうした大きな変化は今回、「骨太の方針」に遠隔医療の推進が盛り込まれたからこそという。

 秋野氏は、骨太の方針2015における社会保障の「インセンティブ改革」の項目にも言及した。「全ての国民が自ら生活習慣病を中心とした疾病の予防、介護予防、後発医薬品の使用や適切な受療行動をとること等を目指し…」という政府原案が、最終的に「全ての国民が自らがんを含む生活習慣病を中心とした疾病の予防、合併症予防を含む重症化予防、介護予防、後発医薬品の使用や適切な受療行動をとること等を目指し…」と修正された点だ。これを受けて「がんや生活習慣病についても(現行の医療の)穴を埋められるのは遠隔医療。これらの領域でも遠隔医療が重要な役割を果たしていくべき」だとした。