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「患者の手を煩わせない」

 もっとも、こうした自動連携が可能な電子お薬手帳は他にも存在する。ただし、自動連携には薬局の調剤レセコンや電子薬歴が対応していることが条件となる。日本調剤は自社開発した調剤システム(レセプト、過誤防止支援、相互作用チェック、電子薬歴を一体化したシステム)に自動連携機能を組み込み、全店舗に導入している。このため、全国に557(2017年1月末現在)ある全ての店舗で自動連携機能を使うことを可能にしている。

 「とにかく、患者の手を煩わせないサービスにすることが第一条件だった」。日本調剤 システム第一部長の河野文隆氏は、お薬手帳プラスの開発コンセプトの一端をこう話す。2014年10月にサービス提供を開始したお薬手帳プラス。2017年1月末現在で、利用者は13万人を超えるまでに成長している(図2)。

図2 お薬手帳プラスの登録会員数の推移(本会員と準会員の合計)。2017年1月末時点で13万人を超えた (図:日本調剤の資料を基に本誌が作成)
図2 お薬手帳プラスの登録会員数の推移(本会員と準会員の合計)。2017年1月末時点で13万人を超えた (図:日本調剤の資料を基に本誌が作成)
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 「患者の手を煩わせない」という開発思想に立った機能は、他にもある。「処方せん送信」「医療費データダウンロード」などがそれだ。

 処方せん送信は、薬局での待ち時間短縮のために事前にカメラで撮影した処方箋情報を薬局に送信する機能。他の多くの電子お薬手帳でも同様の機能を備えるが、お薬手帳プラスは調剤終了の通知がアプリに届く。このため、さらなる待ち時間の削減が可能だ。また、処方箋送信の際に初めて送信先の店舗を利用する場合は、初回質問票もあらかじめアプリ上で入力・送信できる。

 医療費データダウンロードは、確定申告の医療費控除算出の集計作業を支援する機能。お薬手帳プラスには、病院や薬局で支払った医療費や交通費などを登録することができる。もちろん、日本調剤の店舗で支払った料金であれば連携機能により自動的に登録される。これら登録した前年1年分の医療費を、CSVファイル形式で出力してくれる。PCブラウザー版のお薬手帳プラスにおいて、毎年2月中旬~3月中旬の期間限定で使える。

 この他、ジェネリック調剤に切り替えた際の差額を表示し、患者がその経済性を明確に自覚できるようにする機能も備えている。