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グレーゾーンとして残された「定期的な医学管理」

 グレーゾーンとして残されたのは「定期的な医学管理」をどう捉えるか。「オンライン診療の受診日時をあらかじめ設定したようなケースでは、電話等再診は算定できない。ただし、患者の体調が急変した場合など、患者の求めに緊急に応じるような場面はその限りではない」と厚労省保険局は説明する。つまり適用場面によっては、オンライン診療に引き続き電話等再診を算定できるケースが残るもようだ。このほか、2018年3月31日以前にオンラインで医学的な管理を行い、電話等再診を算定していた患者については、一連の医学的管理が終了するまでは電話等再診を算定できる救済措置がとられた。

 「緊急時に概ね30分以内に診察可能な体制を整えていること」という施設基準も、厳密に解釈すれば対象患者が大幅に狭まってしまう。「概ね」を緩く解釈可能とすることや、オンライン診療の提供機関と連携した医療機関などで緊急時対応を可能とする、といった要件緩和が現場からは求められている。

 2018年度改定の解釈に注目しながら、オンライン診療に携わる医療者の視線は既に2020年度改定にも向けられている。オンライン診療活用型の精神科・心療内科、新六本木クリニック(東京都港区)院長の来田誠氏は、オンライン診療について一定の経験を積んだ専門医を中心に研究会を近く立ち上げ、オンライン診療の活用例や有用性などに関する知見の共有を図る。2020年度改定に向け、臨床現場の声を集約することがその狙いだ。メドレーの川田氏もプラットフォーム事業者の立場から「こういう形で有効に使っているという事例を医療者から発信してもらい、より現場に即したオンライン診療のあり方を示していくことが大切になる」と話している。