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保険適用できるよう個別機能訓練に対応

 もう一つの特徴が、(2)の介護保険制度の機能訓練に対応したプログラムであることだ。具体的には、ロコモ予防トレーニングは介護保険の対象となる個別機能訓練Ⅰに、日常生活動作トレーニングは同じく個別機能訓練Ⅱに対応させた。

「モフトレ」トレーニングメニューの画面イメージ
「モフトレ」トレーニングメニューの画面イメージ
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 つまり、モフトレを使って個別機能訓練を行えば、保険点数が加算され、保険制度の中でモフトレの費用を賄うことができる。「介護保険に対応した機能訓練のトレーニングとして使ってもらうことが、高齢者にとって最も使いやすい形だと判断した」(髙萩氏)。

 自立支援のための機能訓練の重要性は認知されているものの、それを担う理学療法士や作業療法士が常駐している介護施設はそう多くない。そのため、機能訓練を本業としないスタッフがトレーニングメニューの考案や指導をしているのが実情だと髙萩氏は指摘する。「十分な介護予防支援ができていなかったうえに、スタッフに大きな負担がかかっていた」(同氏)。モフトレを使うことで、資格を持った専門家や人手を増やすことなく充実した機能訓練を実施できるというわけだ。

 モフトレでは、介護スタッフの業務効率化を図る工夫も施している。具体的には、記録した運動データを使って介護保険の個別機能訓練加算用の実施記録報告書を作成できる機能を搭載した。これまではスタッフが紙ベースで記録していたものを、タブレット端末1台で管理できるようにした。

 このほか、ケアマネジャーや家族への報告レポートもアプリ上の記録から簡単に作成することができる。業務効率化を図れば、利用者とのコミュニケーションをとる時間を十分にさけることにつながる。

 Moffは今後、モフトレが音や映像を使った非言語的なアプローチであるという特徴を生かし、サービスの海外展開も見据えているという。「AGING2.0に出場したことで介護が世界中で問題になっていることを実感した。高齢者が介護状態にならないように、要介護状態から少しでも自立できるように貢献していきたい」と髙萩氏は意気込む。