間近に迫る「出力抑制」

 パネル交換後は、順調に発電し続けているが、一方で、離島のメガソーラーの場合、九電から「出力抑制(出力制御)」を指示される事態が間近に迫っている。

 2015年5月5日、鹿児島県の種子島では、全国で初めて需給バランスの維持を目的に太陽光発電の出力抑制が実施された。気象予報により昼の電力負荷を超える発電量が予測されたため、前日の5月4日に500kW以上の太陽光設備のうちの1施設(出力約1MW)に対し、9~16時の発電停止を指示した。

 電力会社は、「30日ルール」により、こうした出力抑制を太陽光発電設備ごとに年間30日まで指示できる(現行ルールでは360時間に変更)。九州電力は、種子島以外の離島でも、出力抑制の可能性を示唆している。「壱岐でも現在、建設中の1MWのメガソーラーが稼働したら、出力抑制の可能性が高い、と九電から言われている」と、丸米部長は打ち明ける。すでに、出力抑制時の手順などに関し、説明を受けているという。

 壱岐の昼間最小需要は約12.7MW(2011年度)。現在、接続済みの太陽光は約6MWになる(図6)。火力発電(ディーゼルエンジン発電機)の最低負荷率50%を前提に下げ代を確保すると、昼間軽負荷期に電力供給が需要を超えるリスクが高まっている。すでに、接続申し込みの受付済み案件を含めると太陽光は10MWを超えており、将来的に出力抑制が増える可能性がある。

図6●九電管内・9離島の接続可能量と接続状況
図6●九電管内・9離島の接続可能量と接続状況
(2015年6月末時点、2015年9月に接続申し込みの回答を再開、出所:九州電力)
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 仮に「30日ルール」によって、年間30日まで無補償で出力抑制された場合、どの程度、収益に影響するのか。「30日止められれば、事業性に影響が出てくる。年間で見れば、5~10%程度、売電収入が減少する可能性がある」(丸米部長)とみている。

 「島の系統規模を考えると、出力抑制は仕方がない。ただ、2MWすべてを止めるのでなく、4台あるPCS(各500kW)を1台ごとに部分的に止める形にし、抑制量を最小化できないか、九電に要請している」と言う。