長崎県有数の平坦地が貸し出し候補に

 チョープロは、今回の長崎空港隣接地の発電所以外に、これまで、長崎県を中心に13カ所・合計出力約15MWの太陽光発電所を稼働させてきた(関連コラム1)。長崎県内で初めてとなるメガクラスの太陽光発電所も、同社の案件である。

 同社は、LPガス販売を起点に、調理を中心とする生活全般に事業を広げている。スポーツを通じた地域振興にも力を入れ、Jリーグに加盟しているV・ファーレン長崎への支援など、地域に根ざした企業として知られる。

 電力小売事業者である、長崎地域電力(長崎県長与町)を設立し、電力の地産地消にも取り組み始めた。長崎空港の隣接地を除いたチョープロの太陽光発電所の発電電力は、長崎地域電力に売電している。

 固定価格買取制度(FIT)の施行を機に、太陽光発電事業への参入を決めた当初から、すべての発電所で、ソーラーフロンティア製太陽光パネルを採用し続けてきた。チョープロにとって、LPガスなどの仕入れ先だった昭和シェル石油が、ソーラーフロンティアの親会社にあたるという縁がある。

 メガソーラー用地として検討した中に、県内の地方自治体などが所有する貸出可能な土地の候補地があった。長崎県が公開したものである

 この候補地は、再生可能エネルギー、中でも太陽光発電に活用できそうな土地として、FITが施行される約1年前から、長崎県が地方自治体所有の遊休地を調査し、33カ所を適地として選定したものだった。

 チョープロは、これらの候補地をすべて検討し、実際に出力約1~2MWの3カ所の発電所を開発してきた。

 そして、県の公開した候補地の中で、最も広い土地が、長崎空港の隣接地だった。敷地面積は約40haある。平地の少ない長崎県にあって、有数の広さとなる平坦地だった。

 空港の隣にあることから、航空関連産業などによる活用を期待し、工業用地として整備したものの、長年、有効に活用されていなかった。