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作業時間とコストを大幅削減

 この成果を基に、2014年度には厚労省のモデル事業として「ICTを活用したデータヘルス実証事業」を実施。元気LABOを内田洋行グループの保健事業に適した形とした「UCHIDA元気LABO」をミナケアと共同開発した。

 UCHIDA元気LABOでは、健保が持つ被保険者のメーリングリストを活用。医療機関受診や生活改善が必要な被保険者に対し、保健師からメールを一括送信する仕組みを整えた。介入対象者の自動抽出や、テンプレート文を用いた一括メール送信などの機能を利用。エクセル(Excel)による介入対象者の抽出や事業所別のリスト化、個別メール送信などの手間を一気に省いた。効果検証や課題整理を行える機能も採り入れ、保健事業のPDCAサイクルを回すための仕組みとしている。

 こうした仕組みの構築は、保健事業にかかわる作業時間低減やコスト低減につながった。保健介入(対象者のリスト化やメール送信)に要する時間は従来の約179時間から約2時間へと99%減り、コストは約600万円から約60万円へと90%減ったという。重症化リスクの高い被保険者が減り、医療費の総額でも年間「2%ほどの削減につながった」(秋山氏)。