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健康経営の原動力に

 これらの取り組みが内田洋行グループでうまく回り始めた理由の一つに、「健康に対する従業員のリテラシーがもともと高かった」(松井氏)ことがある。UCHIDA元気LABOの稼働以前から、健康診断受診をうながす取り組みなどに力を入れてきた。従業員の健診受診率は100%。従業員の被扶養者の健診受診率も75%と、平均水準に比べて格段に高いという。

 同社グループは3つの主力事業として、「公共関連」「オフィス関連」に加えて「情報関連」を掲げる。ICTを生かして保健事業を改善するというコンセプトを「抵抗なく受け入れてもらえる素地があった」(秋山氏)ことも効いた。

「ボールエクササイズ」の様子(写真:内田洋行)
「ボールエクササイズ」の様子(写真:内田洋行)
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 今後はデータヘルスの取り組みを、グループの健康経営の一層の強化につなげる考え。「ストレスチェック」が義務化されたメンタルヘルスへの取り組みにも力を入れるという。従業員の健康は「経営指標としての重要性を増している。従業員の健康増進に力を注ぐことは、必ず経営のプラスになる。現場の働き方変革にもつながっていくだろう」(秋山氏)。

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記事初出時、5ページ目の第2パラグラフで「クックパッド」としていた箇所は正しくは「クックパッド ダイエットラボ」です。お詫びして訂正します。