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“アプリで禁煙”の知見を活用

 今回のプログラムの狙いは、医療機関に行きづらい人も専門家にアクセスできるようにすること。ストレスチェック制度が義務化されたことで従業員のストレスを可視化できるようになったが、「高ストレス者と判定された人へのフォローが行き届いていない」(佐竹氏)ためである。そのために、スマホアプリを活用することにした。

キュア・アップ 代表取締役社長で医師の佐竹晃太氏
キュア・アップ 代表取締役社長で医師の佐竹晃太氏
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 キュア・アップは、ニコチン依存症などの治療アプリを開発している(関連記事12)。同アプリの臨床研究では、標準治療に加えて治療アプリを処方することで、「標準治療のみを行った場合よりも禁煙継続率を向上できた」と佐竹氏は話す。同様に、スマホアプリを併用した介入をメンタルヘルス領域にも広めていきたい考えである。

 厚生労働省によると、企業でストレスチェックを実施すると全体の10%は高ストレス者と判定される傾向にあるが、医師による面接指導を受けているのはストレスチェックを受けた従業員のうち0.6%しかいないことが分かっているという。

 一方、企業としては、メンタルヘルス対策は効果が見えにくいため投資しづらいという課題があった。そこで今回のプログラムでは、提供前後のメンタルヘルスの状態をBDI(Beck Depression Inventory)という指標でスコアリングすることで、「メンタルヘルス対策の効果も企業に示していきたい」と佐竹氏は意気込む。