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データ共有を開始

 これらのデータベースに格納する情報は、国がんや連携機関がゲノム医療関連プロジェクトなどを通じて収集する。例えば、国がんと全国医療機関、製薬企業が参画する「SCRUM-Japan(スクラム・ジャパン)」はその1つ。がんを引き起こす遺伝子異常を全国規模でスクリーニングし、患者を新しい治療薬の治験に導いたり、新たな治療薬の開発に役立てたりすることを目指すプロジェクトだ(関連記事2)。

 同プロジェクトでは2016年3月までに、約2500例に及ぶ症例を集積。共同研究用データベースとして、企業やアカデミアとの共有を既に開始したという。

 国がんはこのほか、ゲノム解析をがんの日常臨床に導入することを目指したプロジェクト「TOP-GEAR」を実施中。次世代シーケンサーと日本人向けがん検査キットを使った臨床研究を2016年1月に開始した(関連記事3)。同プロジェクトで蓄積するデータも、他機関との共有のためのデータベースに格納していく考えだ。