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今回の震災で何が変わるのか

 眼鏡型ウエアラブル端末を使う構想もあった。被災地の職員と、被災地支援の経験が豊富な佐賀県職員を遠隔でつなぎ、情報を共有し指示を送るような使い方である。これも「チャレンジしたかったが、状況がそれを許さなかった」と円城寺氏は振り返る。

 ドローンもウエアラブル端末も、被災地支援の途中から導入を試みたことがハードルを高めた。今後は、震災直後から活用するための仕組みづくりが重要だと同氏は話す。

 円城寺氏は、1995年の阪神・淡路大震災後にはNPO/CSOの活動が広がり、2011年の東日本大震災後にはSNS/ICTの活用が広がったと見る。では「熊本地震以降、何を変えていくのか」。これが今回の震災を身をもって体験した同氏の、最大の関心事だ。