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JALグループの医療費は「各年代で2割程度低く推移」

 一方で、適正体重維持者(BMI18以上、25未満)は年々減少傾向にある。これは男性のメタボこそ減っているものの、客室乗務員の採用増加により「女性の痩せが増加していることに原因がある」と大西氏は解説する。この問題を解決するため、客室本部では食育をスタート。セミナーを実施したり朝食紹介コーナーを社内に設けたりして、しっかり朝食を取ってもらう活動を進めているそうだ。

 こういった健康に対する取り組みを強化した成果から、JALグループの医療費は「国民医療費と比較して、各年代で2割程度低く推移している」(大西氏)。では、次の一歩をどう踏み出すのか。大西氏は、意識改革と実践・実感の取り組みを比べた際に、意識改革の数が圧倒的に少ないことを問題視。意識改革の機会が少ないことから、2017年をスタートとする次回の新中期計画の中では「意識改革の施策を強化したい」と力説した。

 最後に大西氏は、経済同友会が2016年2月にまとめた「経営者のリーダーシップによる健康経営の実践と保険者機能の発揮」という提言について触れた。これは経済同友会における社会保障改革委員会が発表したもので、「健康経営を実践する」「保険者機能を発揮する」「取り組みを広く展開する」という3つを提言。大西氏は、JALが企業とその健保が一緒になって健康を推進するコラボヘルスを進めていることなどを紹介したほか、「健康経営を国全体で進めていくためには、既存の枠組みを超えた活動が必要である」との考えを示して講演を終えた。