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総医療費が6万円削減

 診断・治療システムについては、イベントテーマの1つでもある遠隔診療に言及。2015年の厚生労働省による事務連絡、さらには2016年の東京都と厚生労働省による疑義照会のやり取りを示し、「幅広い解釈となったが、遠隔診療は何もかもが解禁されたわけではない」(髙尾氏)ことを強調した。

 一方、Doctor to Doctorの遠隔医療ソリューションとして、慈恵医大病院で導入している医療関係者間のコミュニケーションアプリ「Join」を紹介。チャットや医用画像のリアルタイム共有によって医療の質を向上させ、実際に入院日数が1.6日、総医療費が6万円の削減効果があったことを報告した。なおJoinは医薬品医療機器等法下で、単体の医療用ソフトウエアとして保険適用第1号の認定を受けたアプリである(関連記事)

Joinの導入効果を示すスライド
Joinの導入効果を示すスライド
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 健康・生活システムでは、スマートフォンをはじめとするモバイルデバイスの活用がポイントになる。慈恵医大グループでは3400台のスマホを導入し、既にナースコールを受信したり、医用マニュアルをスマホで閲覧したりすることが可能。今後はビーコンを用いた病院内のナビ、処方箋の電子化など患者側の目線に立ったサービスも考慮しているとし、「2020年に向けてICT導入をアピールしていく」(髙尾氏)と展望を語った。