「今日に至る医療機器産業の形成過程と今後の課題」。こう題して、医療機器センター 専務理事の中野壮陛氏が日本医療機器産業連合会による平成27年度第2回講演会（2015年10月30日）で講演した。
医療機器センターでは、2010年に医療機器産業研究所を設置、医療機器業界のリサーチペーパーを発行している。今回のテーマは2015年7月に発行したリサーチペーパーに即したもので、1960年代から現在までの変遷を追いながら、主に国内医療機器市場の動向について語った。
2013年の国内医療機器市場は約2.7兆円の規模であり、およそ30年前の1984年と比較して約3倍にまで成長。中野氏は、リーマンショックなどの大きな不況にさほど左右されることなく、緩やかに成長しているとした。
一方で国内企業と海外企業のシェアを比較すると、1984年時点で海外企業の割合は約20％だったにもかかわらず、2013年には約50％まで成長。国が医療機器産業を成長分野と位置づけているものの、「海外企業のシェアがどんどん伸びている」（中野氏）と述べ、その構造の現実を披露した。
現在、国内企業が強い医療機器分野は医用X線CT装置、超音波画像診断装置、臨床化学検査機器、血液検査機器など診断系・検査系の機器。しかしトレンドは年を追うごとに治療用機器へとシフトし、この30年で治療用機器の国内市場シェアは27％から50％へ、逆に診断用機器は32％から19％へと変化した。これを受け中野氏は「医療ニーズが診断から治療へ移ってきている」とした。
中野氏がこれまでのリサーチなどから得た推測では、国民医療費と医療機器市場には相関関係があり、グラフにすると美しい右上がりの直線を描くという。その分析では国民医療費の平均6.3%が医療機器の国内市場に当たると見ており、「この傾向は30年余りずっと続いている。ブレがほとんどない」（中野氏）とした。こうした傾向は米国、欧州でも見られ、医療費のおよそ6％前後が医療機器市場規模に該当する。
