生き残り戦略のポイント
- ・電動化も自動運転も「小型・軽量化」で攻める
- ・コアであるモーター技術でメガサプライヤーを圧倒
- ・ソフトウエアなど、社内にない技術はM＆Aで取り込む
企業データ
- 事業内容：精密小型、車載、および家電・産業モーター
- 売上高：1兆1993億円（連結、2017年3月期）
- 営業利益：1394億円（同上）
- 従業員数：10万7062人（連結、2017年3月末時点）
「創業以来の大波が見えてきた。今のうちに万全の準備をする」―。日本電産会長兼社長の永守重信氏は、2018年1月に開いた記者会見でこう宣言した（図1）。業績拡大に向けて強気の姿勢が目立つ永守氏だが、“大波”の乗り方を誤ると一気に勢いを失うリスクを強く自覚しているようだった。
図1 日本電産会長兼社長の永守重信氏
「Bosch社のようなメガサプライヤーを目指す」と公言している。
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同社は、2020年に売上高を2兆円まで増やす目標を掲げる。2016年度から60％以上増やすという野心的なものだ。ハードディスク（HDD）用を中心とする精密小型モーターを主力としてきた同社だが、今後の成長の源泉としては車載事業を据える。車載事業としては、今後4年で最大4倍となる、6000億円から1兆円の売上高を目指す。
電動化の大波を捉えるべく日本電産は、電動車両向け駆動用モーターを開発した。モーター単体ではなく減速機やインバーターを組み合わせた駆動システムとした（図2）。同様のシステムはドイツのBosch社やContinental社といったメガサプライヤーもこぞって提案中で、真っ向から争うことになる。
図2 EVの駆動用モーターを2019年に量産開始
モーターや減速機、インバーターなどを組み合わせたユニットの採用が決まった。まずは中国の自動車メーカーに納める。
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