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 2016年1月8日深夜、トヨタ自動車系列の特殊鋼メーカーである愛知製鋼の知多工場で爆発事故が起きた。第2棒線圧延工場の加熱炉が爆発し、加熱炉と建屋の一部が損傷した。同工場では、エンジンや変速機に用いる棒状特殊鋼を生産していた(図1)。生産量は月7.5万tで、同社全体の生産量の8割程度を占めていたとみられる。

図1 愛知製鋼の特殊鋼
図1 愛知製鋼の特殊鋼
爆発事故が起きた工場で生産していたもの。
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 広く知られている通り、トヨタ自動車はJIT(ジャスト・イン・タイム)生産を実践しており、サプライヤーの生産システム不良は直ちに完成車生産に影響を及ぼす。それでも当初は、愛知製鋼の事故がグループ全体に及ぼす影響は小さいとみられており、トヨタ自動車は完成車の生産を継続できると考えていた。

 しかし、前述の通り、愛知製鋼の生産量の大半を占めるラインでの事故だったため、別ラインでの24時間操業や他社への代替生産委託といった努力にも限界があった。今回のような緊急時に備えて在庫を7万tほど確保していたものの、欠品は避けられなかった。さらに不運なことに大雪などの悪条件も重なり、愛知製鋼は思うように九州や北海道に材料を運べなかった。その結果、トヨタ自動車は2016年2月8~13日の6日間にわたって国内における完成車組立ラインの稼働を停止することになった。

 自動車産業では、大災害や大規模事故が起きるたびに、供給網の不備が指摘されてきた。今回の事故も同様に、製造業のサプライチェーンの脆弱性を示すものとして取り上げようとする向きが多いようだ。

 しかし、私はトヨタ自動車のこれまでの取り組みが決して無駄ではなく、むしろ被害を抑えることに貢献したと捉えている。正直に申せば、私は仕事上、トヨタ自動車グループではなく、競合他社グループに近い立場にいる。それでも、トヨタ自動車の努力は正しく評価されるべきだと思う。その上で、サプライチェーンにおける「ゼロリスク信仰」を批判的に論じつつ、リスクマネジメントとこれからの対応について述べる。