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工場の異変に気付く日本企業が増えている。トラブル解決に時間がかかり、「儲からない工場」に陥るケースが目立っているのだ。工場の力を高め、短期間で成果を出すにはどうしたらよいのか。「技術者塾」で「半年で“数字”を上げるコツが分かる工場マネジメントの実務と要点」の講座を持つ、ジェムコ日本経営本部長コンサルタントの古谷賢一氏に聞いた。

─日本企業の工場の力が変調を来していると警鐘を鳴らしています。

古谷氏:正直に言って、日本企業の工場の力は弱りつつあると感じています。しかも海外工場に限らず、国内工場にも異変が見られるのです。その証拠に、今、歴史や体力がある大手企業が、工場マネジメントを担う幹部人材(以下、生産マネジャー)の育成に力を入れ始めています。「今手を打っておかないと大変なことになる」と、どの企業も深刻に捉えています。

 多くが危機感を抱くのは、対応力の低下です。自身が工場長だった時と今の対応力に差を感じると言う経営者が目立ちます。「私が工場長の時、この程度の問題なら1日で解決していた。それなのに、今は何日もかけている。おかしい」と。優秀な経営者ほど、鋭い“嗅覚”で実力の低下に気付くという傾向があります。

 世の中の技術革新を受けて製品を造る上で必要な技術レベルが高まる中、求められるQCD(品質・コスト・納期)の水準はどんどん上がっています。つまり、今後工場に要求される力は高まる一方なのに、自社の工場の実力は弱体化している。人の育成には時間がかかるため、ここで手をこまぬいていると取り返しがつかなくなる、と考える経営者が増えているのです。

─日本企業の中で何が起きているのでしょうか。

古谷氏:多くの場合、実務で成果を挙げてきた人が昇格し、生産マネジャーを担っています。それはよいのですが、問題は、工場全体を見る際のポイントを教わることなく、そのポジションに就いていることです。

 例えば、製造課長から工場長に昇格した。ところが、製造分野に関しては熟知しているものの、設備や材料、品質など他の分野のことはよく分からない。工場長としては知らない部分も管理下に置かなければならないのに、他分野の管理の方法や考え方を身に付けていないのです。

 こうなってしまう理由は2つあります。1つは、体系的な教育を受けていないからです。これまでも前任者から体系立った教育を受けずに、見よう見まねでやり繰りしてきた。先輩から「私の背中を見て覚えなさい」と言われて育ったからです。そのため、次の世代に何を教えたらよいか分からないのです。

 もう1つは、教えることができる、教えるべき人材がいないからです。例えば、経験を含めて豊富な暗黙知を持った50歳代以上の人材が、定年退職やリストラクチャリングなどさまざまな理由から減っている企業が多いのです。

 要は、工場長を含めて生産マネジャーに教えるべき内容が明確ではない上に、しかるべき「先生」もいない。結果、工場から「工場全体を見たマネジメントの実務と要点」が消失してしまっているというわけです。