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 富士キメラ総研は、ヘルスケア関連機器やヘルスケア関連サービス/システムの市場動向を調査した。同調査では、ヘルスケア関連機器の2020年の国内市場は2015年比で55.2%増の1659億円、サービス/システムは同34.4%増の4441億円になると予測。市場拡大の要因として、医療費負担の削減を目指す「データヘルス計画」や東京五輪開催などを挙げる。

 調査は2015年10~12月に実施。その結果は報告書「ウェアラブル/ヘルスケアビッグデータビジネス総調査 2016」にまとめられている。

 ヘルスケア関連機器では、スマートフォンと連携する腕時計型のウェアラブル端末「スマートウオッチ」を注目領域に挙げている。「Apple Watch」が発売された2015年の350億円の市場規模に対して、2020年には71.4%増の600億円になると予測。時計メーカーからのスマートウオッチ投入が市場拡大に寄与する他、ヘルスケア関連の対応アプリの充実によるユーザーのすそ野拡大や、“スマートフォンの周辺機器”という位置付けからの脱却などによる市場拡大が期待されるとしている。

 消費カロリーを計測できるリストバンド型活動量計などの「ヘルスケアバンド」も注目市場の1つとする。2015年の25億円に対して、2020年には3.2倍の80億円になると予測。現在はアーリーアダプターが中心で本格的な普及はこれからだが、ライフログデバイス利用の増加や睡眠計測機能でのストレスチェックへの応用などにより、ユーザー層の拡大が期待されるとする。

 ヘルスケア関連サービス/システムでは、日常の生活習慣管理や特定保健指導対象者に対する保健指導プログラムなどを対象とした「保健指導支援サービス」を注目市場に挙げる。2015年の98億円に対して、2020年には93.9%増の190億円になると予測。企業や健康保険組合などの保健指導や健康経営の確立に向けた取り組みが強化されている点や新規参入ベンダーの増加から、今後も大きな伸びが予想されるという。