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 窪田製薬ホールディングス傘下の米Acucela社は2017年2月13日、新たに在宅・遠隔医療分野などで用いる眼科の医療機器の開発に着手したと発表した。

 開発を手掛けるのは、「Patient Based Ophthalmology Suite」と名付けられたデジタルヘルスのシステム。患者自身で測定する光干渉断層計(OCT)機能とネットワークへの接続機能を持つ小型デバイスと、結果を解析するソフトウエアから構成され、医師が通院なしで網膜の解剖学的構造や視力の変化を把握できるようになる。在宅・遠隔医療分野での需要を見込んでおり、まずWet型加齢黄斑変性や糖尿病黄斑浮腫などに伴う網膜血管新生の治療のモニタリングに活用することを目指す。既にある程度の開発は進んでおり、2020年頃の実用化を見込むとみられる。