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 日本医療研究開発機構(AMED)と東京女子医科大学、広島大学は2016年6月16日、医療機器をネットワークで連携・接続させ、手術の進行や患者の状態を統合的に把握して手術の精度や安全性を高める「スマート治療室」に関する成果を発表した(プレスリリース)。「最終目標モデル」のプロトタイプが東京女子医大に、「基本仕様モデル」が広島大学病院にそれぞれ完成。東京女子医大に設置した最終目標モデルのプロトタイプを、報道陣に公開した。

東京女子医大に設置した、最終目標モデルのプロトタイプ
東京女子医大に設置した、最終目標モデルのプロトタイプ
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 手術室で使う各種の医療機器は従来、スタンドアローンで動作していた。これに対し、今回の開発を主導した東京女子医大 先端生命医科学研究所 教授の村垣善浩氏らはかねて、手術室を1つの医療機器と捉え、手術室内でやりとりされるあらゆる情報を機器間で共有し活用することを提唱してきた。「SCOT(Smart Cyber Operating Theater)」と呼ぶコンセプトである(関連記事1同2)。

 SCOTでは、医療機器をそれぞれの機能や役割に応じてパッケージ化。それらを共通のインターフェースで接続し、手術室全体をネットワーク化する。

 具体的には、医療機器の基本データや術中画像、手術器具の位置情報、患者の生体情報などを「OPeLiNK(オペリンク)」と呼ぶシステムで統合。それに基づき、手術の情報を統合的に表示したり、手術をナビゲートしたり、機器の稼働状況を監視して不具合を解析したりする。手術中に集めたさまざま情報は、術中に起きた事象の相関関係を解析するためのデータベースとして活用し、治療改善につなげる。これらにより、現場の「意思決定をサポートする」(村垣氏)のが狙いだ。