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 矢野経済研究所は、2016年度のIoT型センサーシステムの国内市場規模(エンドユーザー設置数量ベース)は前年度比6.7%増の109万6000システムとの調査結果を発表した(ニュースリリース)。2017年度以降も伸長が続き、2020年度に200万システムを突破し、2021年度には214万2000システムに達すると予測する。

■国内IoT型センサーシステム市場予測
■国内IoT型センサーシステム市場予測
(図:矢野経済研究所のニュースリリースより)
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■2016年度の国内IoT型センサーシステム分野別構成比
■2016年度の国内IoT型センサーシステム分野別構成比
(図:矢野経済研究所のニュースリリースより)
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 2016年度は、M2M(Machine-to-Machine:機器間通信)を通信回線に利用したセンサーシステムの導入が好調だった。分野別の台数シェアは、セキュリティー関連(機械警備:住宅/非住宅など)が46.0%、自動車関連(TPMS:Tire Pressure Monitoring System、防犯装置、運行管理、コネクテッドカー関連など)が36.5%、エネルギー関連(HEMS、BEMS、店舗でのエネルギー監視など)が16.1%と、3分野で98.6%を占めた。

 将来的に成長が期待できる分野としては、工場・製造関連が挙げられる。工場現場では近年、IoTを導入してデータ収集・蓄積・分析といった一連の流れをシステム化する取り組みが進んでおり、特に設備・機器のエネルギー監視、保全・メンテナンス、品質管理などの業務での活用が見込まれる。中・長期的には、CBM(Condition Based Maintenance:状態基準保全)や予防保全、故障予知でのソリューションの普及が期待される。

 IoT事業者/SIer、通信事業者(キャリア)、デバイスメーカー、公的研究機関、ユーザー企業などを対象に、専門研究員による直接面談調査、電話や電子メールによるヒアリング、および文献調査を併用した。調査期間は2017年3~6月。