ハンファQセルズジャパン(東京都港区)は7月25日、2017年度の日本市場における太陽光パネルの出荷量が770MW(容量ベース)となり、シェア1位を獲得したと発表した。市場調査会社の富士経済が公表した市場レポート「2018年版太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望」によるもの。
出荷量770MWの内訳は、業務用・約7割、その他(住宅用、低圧用)・約3割となっている。同社は2011年に日本の太陽光発電市場に参入し、2012年度の出荷量は50MWと比較的小規模で事業を開始した。その後、わずか1年後の2013年度には500MWに急伸し外資系メーカーのなかでトップとなり、2016年度には700MWと日本企業も含めてシェア2位を獲得、2017年度に全体でトップとなった。
ハンファQセルズは、韓国ハンファグループ傘下のハンファQセルズコリアと合わせて、年間6GWのPERC(Passivated Emitter and Rear Cell)タイプの太陽電池セル(発電素子)の生産能力を持つ。PERCセルの製造では世界最大規模という。
日本でシェアを獲得した要因は、独自開発の高い技術と、世界基準の2倍以上もの厳格な品質テストなどが、日本市場で必要とされる厳しい基準と顧客ニーズに合致したためと説明する。
同社が、メガソーラー分野でシェアを高めた背景には、中国メーカーの多くがベンチャーから成長したのに比べて、韓国財閥グループをバックにした企業自体の持続可能性が、バンカビリティを高めた面もある。