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 「ARM Tech Symposia 2016 Japan」(2016年12月2日に東京で開催)を機に来日した、英ARM社のMichael Horne氏(Deputy General Manager and VP Marketing & Sales, Internet of Things BU)に話を聞いた。同社は10月下旬に米国サンタクララで開いたメインのプライベートイベント「ARM Techcon 2016」において、IoTに向けて一気に新製品を発表し、IoT市場に対する意気込みを示した(日経テクノロジーオンライン関連記事)。CPUコア、セキュリティー技術、インターコネクトIPコア、無線通信IPコア、IoTサブシステム、POPといったSoC設計向け新製品に加えて、SaaSの提供も発表した。

Michael Horne氏 日経エレクトロニクスが撮影。
Michael Horne氏 日経エレクトロニクスが撮影。
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ARM Techcon 2016ではIoT市場に本気で取り組み姿勢を強調していたが、同市場にはどの程度期待しているのか。

Horne氏 市場調査会社によると今後数年間にわたって、IoTの市場は年率15~30%で成長するという。また、ソフトバンクグループ(以下、ソフトバンク)を率いる孫正義氏は、「今後20年以内に、1兆個のデバイス(機器)が接続され、その機器にはARMのCPUコアベースのICが搭載される」と述べている。こうしたIoTの成長予測は現実的だと思う。すなわち、ARMにとってIoTは非常に重要な市場になる。

 ソフトバンクグループがARMを買収する以前から、ARMはIoTに向けて準備を続けてきたと思うが、ソフトバンク傘下に入って何かが変わったか。

Horne氏 ソフトバンク傘下になったことで、基本的に良い影響があった。ソフトバンクはデバイス(機器)だけでなく、それらを使ったサービスも提供しており、我々にはなかった経験や知見、ノウハウを持っている。我々の今後の事業や開発指針を考える上で、重要である。

現場レベルでの変化はあったのか

Horne氏 ソフトバンクとは主にCEOのSimon Segars(氏)などの幹部が議論している。10~15年後の先も見据えての議論もある。現場は、基本的にこれまでと同じ。